「主体的学びをもたらす高等教育とは？」ネットワークが創り出す学びの場とその意義
京都大学高等教育研究開発推進センター センター長 大塚雄作先生への先取りインタビュー
―大塚先生には、シンポジウムで日本の非大学型高等教育の動向についてお話いただきたいと考えています。
大塚先生
ISO29990（*1）規格のように学習サービスについて国際標準ができつつあります。これは、｢学校｣という枠を超えた学習サービスに世界的にニーズが高まってきていることを示すもので、日本の高等教育に携わる者としてもある種の発想の転換が迫られているようにも感じますし、各種学習サービスのプロバイダにとっても一つのプレッシャーになってきていると思います。
特定非営利活動法人実務能力認定機構（ACPA:アクパ）の理事を務めていて、そこでの｢評価｣活動にも若干関わった経験があります。この機構では、研修を提供するプロバイダには「認証」、研究受講者個人の成績には「認定」という言葉を使い、研修の中身と個人の学習成果のそれぞれの質保証をおこなっています。これらの｢質保証｣は、あくまで「ACPAコミュニティ」とでもいうべき一種のコミュニティのなかで意味をもつものです。それは、例えば、プロバイダという組織的ネットワークのレベルもありますし、また、受講生のつながりという側面もあります。受講生に関しては、一つの研修を修了したときに「アクパメイト」として認定して、コミュニティということを意識した｢質保証｣のシステムを構築してきています。
私は、以前、放送大学の協力機関であったメディア教育開発センターにおりましたが、そこで学生の調査などをしますと、この種の遠隔教育やe-learningをひとりで進めていくことは並大抵のことではないということが窺えます。遠隔教育においても、非学校型の学習サービスの場においても、仲間とのつながりを作ることは、学習の継続には重要な一要素になります。そこで、メディア教育開発センターにいた頃の、私の最後の仕事の一つでしたが、「遠隔学習コミュニティ研究開発部門｣といった研究組織を設置しました。最終的には、「メディア環境研究開発部門」という名称に変更されたかと思いますが、いずれにしても、学習は個人的なものと思われがちですが、人と人とのネットワークはおそらくどんなにICT技術が進んでいっても、欠かすことのできない重要な要素として残っていくことになるでしょう。
これは、学習ばかりでなく、企業などでも同様の視点が重視され始めています。産業界では、成果主義が勢いをもち、また、PDCAサイクルを回すことが成功の秘訣と考えられ、その考え方は、大学評価などの枠組のなかでも今は常識とばかりに横行してしまっていますが、これからの日本に必要とされている創造的な仕事というのは、そういったこととは相容れない部分があるだろうと考えています。PDCAサイクルなどは、創り出すべきものが決められていて、その質を保証しつつ量産していくためには有効な考え方だと思いますが、新たなものが生まれる際には、人と人との相互作用というか、対話というか、そこでは、既存のものに対して新たな視点からの見えが提示されたり、それらの異なる視点からの見え方を統合したりといった試行錯誤のなかで、何か新たなものがポッと生まれて来るということがあります。そこに、人と人とのネットワーク、言い換えれば、コミュニティの役割があるのだと思います。そして、いつも出てくるというわけではないその「ポッと生まれるもの」をいかに摘まみ上げることができるのか、また、往々にして最初は小さい萌芽であるその創造を、如何に成長させていくことができるのか、そこに本来的な意味でのリーダーシップが問われていくのだと思います。
ウェンガーというアメリカの心理学の研究者が中心となって、「コミュニティ・オブ・プラクティス（翔泳社）」という本が出ていますが、そこに書かれていた企業の事例にクライスラーのことがありまして、エンジニアたちが、最初は自主的に休憩時間などを利用して勉強会や情報交換をしていたらしいのですが、そういう動きを摘まみ上げて、勤務時間内にそういう交流の場を設定したそうです。新たなものを生み出すために、勤務時間はPDCAサイクルを回すためにしゃかりきになるべしという通年を超えて、一件、無駄な時間かも知れないと思われる自由懇談の場を、勤務時間内に取り込んだリーダーのセンスを見習いたいものだと思います。
ただ、コミュニティであるとか人的なネットワークといったものは、目には見えないものですので、それをどう捉えていくかということはそう簡単なことではありません。会社とか学校などの組織、また、クラスとかクラブといったまとまりがあれば、まだアプローチしやすいのですが、その種の組織があればコミュニティとみなせるかというと、それはそう簡単なことではないと思います。全体がコミュニティとして機能している組織もないことはないでしょうが、多くの場合は、そういった組織とは別個にコミュニティは形成され得るものですし、また、いくつかのコミュニティが重層的に絡み合っていたり、一人がいくつものコミュニティに属しているということもあるでしょう。心理学や教育における研究対象として学習コミュニティという概念を持ち込んでどこまで有効なアプローチができるのかは、この21世紀のチャレンジングな研究課題になるのだろうと思っています。
「絆」という言葉が2011年の今年の漢字に選ばれるなど、人と人とのつながりと一言でいうと聞こえはいいのですが、もちろん、人間関係のもつれなど、人的ネットワーク特有の大きな問題も生じやすいということがあるでしょうし、コミュニティにおける役割分担がお互いに納得できる形で進められるかどうかといった点もさまざまな問題が噴出するのが人の集まりの常です。高等教育の中でも学生同士のインタクラクションを引き出す｢アクティブラーニング」といった授業形態に注目が集まっていますが、その有効性ばかりが今のところは先行しているなかで、人間関係に関わる問題が出て来たり、また、グループ内での先行知識ややる気などの差をどう調整するかという問題など、多くの課題を含んでいることにもしっかり目を向ける必要があると思います。コミュニティに参画する一つの条件は、少なくともコミュニティの共通ゴールに向けて、成員が共通の言語というかツールを共有することが求められるということがあり、アクティブラーニングの成否を決めるポイントの一つは、事前の鍛錬にあるということもできます。この部分は、今までの個別学習であるとか、ある部分では機械的な学習、また、ある部分では、ICT技術やインターネットでの情報収集などが利用されることになるでしょう。要は、そのバランスをいかに視野に入れていくことができるかという点が問われていくのだろうと思います。
2012年8月の中央教育審議会答申は、わたしは個人的には「主体的学び答申」と呼んでいるのですが、内容的にはいろいろ言いたい点は多々あるのですが、｢ティーチングからラーニング｣という方向性が強調されている点は、日本も一つ脱皮できてきたのではないかと感じています。今や「生涯学習」と呼ばれていますが、私がメディア教育開発センターにいた頃は「生涯教育」というのが通常でした。私たちは、学習者に主体性が求められる学びの場であるから「生涯学習」と呼ぶべきではないかと随分主張もしたのですが、「教育の中に学習も含まれる」ということであっさり却下され続けてきたという経験もあります。それは20年以上前のことですが、ようやく、学習者の学びということに関して、私たちが考えている方向に向いてきたのかもしれないと、これからの展開には期待できるところもあると思っています。
―ありがとうございます。当日のお話を楽しみにしています。
（*1）ISO 29990:2010「非公式教育・訓練における学習サービス – サービス事業者向け基本要求事項」（原文：Learning services for non-formal education and training – Basic requirements for service providers）。詳細はJAMOTE認証株式会社を参照してください。http://www.jamotec.co.jp/iso29990/index.html
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大学教育学とは何か?技術的合理性の軛から脱するために―「相互研修」と教育的日常性の豊かさの中から、今、まさに生成する大学教育学
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